【実データ】フリーランスエンジニアの経費率は平均何%？少ない理由と手取り戦略

• フリーランスエンジニアの経費率ってどれくらいが普通？
• 他の業種と比べて経費が少ない気がするけど大丈夫？
• ネットで「経費率50%が目安」と見たけど、自分は全然届かない…

僕はフリーランスエンジニアとして6年間、毎年自分で確定申告をしてきました。

最初の年、確定申告書の経費欄を見て「これだけ？」と不安になったのを覚えています。美容師で店を経営する知り合いに聞いたら経費率は60%超。それに比べて僕はたったの20%。「自分だけ損しているのでは」と焦りました。

でも調べてわかったのは、エンジニアの経費率が低いのは構造的に当然だということ。そして、経費を無理に増やすよりも、計上漏れをなくすことと、経費以外の節税制度を使うことの方がはるかに効果的でした。

本記事では、経費率の目安と「少ない」理由、僕自身の経費率の推移と内訳、売上別の手取りシミュレーション、そして手取りを最大化するための戦略をすべて公開します。

フリーランスエンジニアの経費率は「少なくて当然」な理由

経費率の目安は10〜30%

経費率とは、売上に対する経費の割合のことです。

フリーランスエンジニアの経費率は、一般的に10〜30%程度です。業種別に比較すると、かなり低い部類に入ります。

フリーランスエンジニアの経費が少ない4つの構造的理由

エンジニアの経費が少ない理由は明確です。

つまり、経費が少ないのは「利益率の高い、効率の良いビジネスモデル」の裏返しです。売上600万円で経費率15%なら、手元に510万円残る計算。飲食業で同じ売上なら、手元に180〜240万円しか残りません。

経費率が低いことは、むしろ健全な状態です。

「国税庁の経費率50%が目安」は本当？｜エンジニアが気にしなくていい理由

ネットで「フリーランスの経費率は50%が目安」「国税庁が50%を基準にしている」という情報を見かけることがあります。この数字を見て「自分の15%は低すぎるのでは」と不安になる人も多いはずです。

50%は「全業種の平均値」であり、エンジニアの基準ではない

この「50%」という数字は、全業種を含めた個人事業主全体の平均的な経費率です。飲食業（60〜70%）や小売業（50〜65%）など、仕入れや店舗家賃がかかる業種が平均を押し上げています。

ITエンジニアのように仕入れがなく、自宅で完結する業種には、そもそも当てはまらない数字です。

経費率が低くても税務調査の対象にはならない

「経費率が低いと税務署に怪しまれるのでは？」と心配する声もありますが、経費率が低いこと自体が問題になることはありません。

税務署が注目するのは「不自然に高い経費率」の方です。経費率が急に跳ね上がったり、業種の相場から明らかにかけ離れた高い経費率の場合、架空経費や私的利用の混入を疑われるリスクがあります。

大事なのは経費率の数字ではなく、「計上している経費が正当で、根拠が残っているか」です。エンジニアの経費率10〜30%は業種特性を反映した妥当な数字なので、安心してください。

【実データ公開】僕の経費率の推移と内訳

ここからは、僕自身の確定申告データをもとにした経費率の推移と内訳を公開します。「他のエンジニアは実際どうなの？」という参考にしてください。

経費率の年次推移｜1年目→安定期でどう変わったか

ポイントは、1年目は初期投資で経費率がやや高く、2年目以降は13〜16%の範囲で安定すること。大型のハードウェア購入がある年は少し上がりますが、それ以外は大きく変動しません。

これは多くのフリーランスエンジニアに共通するパターンだと思います。「毎年同じくらいの経費率なんだけど…」と不安になる必要はなく、安定しているのが正常です。

年間の経費内訳（勘定科目別）

※以下は安定期（2〜6年目）の平均的な年のデータです。

経費の半分以上は「家賃の按分」で決まる

内訳を見ると、最も大きいのは家賃の按分で、経費全体の約56%を占めています。つまり、フリーランスエンジニアの経費は「家賃の按分」でほぼ決まると言っても過言ではありません。

フリーランスエンジニアの家事按分と税務調査対策｜按分率の決め方・計算・備え方

2026年7月6日

次に通信費（ネット回線＋SaaS）と交通費がそれぞれ約11%。それ以外の項目は一つひとつが小さいですが、積み重ねると年間で20万円以上になります。

「経費率が低い」と感じたら、まずは家賃の按分を正しく設定しているかを確認してみてください。ここが抜けていると、年間で数十万円の経費を計上し損ねることになります。

【売上別シミュレーション】経費率15%のエンジニアの手取りはいくら？

「経費率が低いと手取りが減るのでは？」と心配する方もいますが、実際はその逆です。経費率が低い＝利益率が高いということなので、同じ売上でも手元に残る金額は多くなります。

経費率15%のフリーランスエンジニアの場合、売上別の手取り目安を計算してみました。

注目すべきは、経費率15%でも節税制度をフル活用すれば、売上700万円で手取り約478万円になること。これは経費率を無理に上げるよりも、控除制度を使った方が手取りへのインパクトが大きいことを示しています。

フリーランスエンジニアが見落としやすい経費

「経費が少ない」のは構造上の当然ですが、計上できるのに見落としている経費がないかは確認する価値があります。以下の5つは、僕自身が最初の年に計上し忘れていた項目です。

経費率を上げようと無理に支出を増やすより、まず「計上できるのに見落としている経費」を潰す方が確実です。SaaS・AIツール、技術書・オンライン講座、資格試験の受験料、ブログ運営費などは、エンジニアが取りこぼしやすい代表例です。

何が経費にできて何ができないかは、勘定科目つきの一覧でまとめています。確定申告のたびに辞書代わりに見返してください。

【一覧表】フリーランスエンジニアが経費にできるもの・できないもの｜勘定科目つき

2026年6月24日

経費が少ないフリーランスエンジニアこそ使うべき節税制度

フリーランスエンジニアは経費率が低い分、経費以外の節税制度をフル活用することが手取りを最大化するカギになります。

むしろ、経費率が低い＝課税所得が高い＝控除制度の節税効果が大きいということ。経費率の低さを逆手に取って、控除を最大化する方が理にかなっています。

経費が少ないフリーランスエンジニアこそ、経費以外の「所得控除」をフル活用するのが手取り最大化のカギです。経費率が低い＝課税所得が高い＝控除の節税効果が大きい、という関係だからです。

小規模企業共済・iDeCo・青色申告特別控除・ふるさと納税を「効果が大きい順」に組み合わせる具体的な方法は、別記事にまとめています。経費の見直しとセットで設計すると、手取りはさらに増えます。

フリーランスの節税対策まとめ｜6年実践して効果が大きかった順に解説

2026年6月24日

まとめ｜経費が少ないエンジニアの「手取り最大化」戦略

フリーランスエンジニアの経費率は10〜30%が一般的で、他業種より低いのは構造上の当然です。

経費率の数字に一喜一憂するより、「計上漏れをなくす」＋「控除制度をフル活用する」の2つに集中する方が、手取りは確実に増えます。

まずは自分の経費内訳を見直すところから始めてみてください。